最近話題の東南アジア最大のECサイトLazada。ここ数年で大成長を果たしたLazadaですが、名前は聞いたことがあっても詳しく知らない方も多くいらっしゃると思います。
また、日本企業との意外な繋がりがある事をご存知でしょうか？さらに世界的に有名なあの大物との繋がりは見逃せません。そんなLazadaについて徹底リサーチしてみましたのでご覧下さい。
目次
Lazadaとは
Lazadaは、東南アジア最大級のECプラットフォームで、東南アジア版Amazonとも称されるほど、東南アジアではメジャーな越境ECサイトです。東南アジア6カ国（シンガポール、タイ、マレーシア、フィリピン、インドネシア、ベトナム）にサービスを提供しています。
Lazadaグループについて
Lazadaは、2011年にロケット・インターネットにより設立されたシンガポールに拠点を置くEC企業です。インドネシア、マレーシア、フィリピン、シンガポール、タイ、ベトナムの6か国に拠点を置き、東南アジアにおいてAmazon事業モデルを確立。
Amazonの存在感が薄い地域における優位性を確保しました。2030年までに3億人の顧客にサービスを提供することを目指し、更なる成長を続けています。
アリババグループとは
Lazadaを語るときに欠かせないのが、アリババグループの存在です。この名前を耳にしたことがある方もいるかもしれません。日本ではアリババグループ、もしくはアリババと呼ぶ方もいます。
アリババグループは、1999年に中国で設立され、世界中の価値ある商品やサービス、エンターテイメントコンテンツを、Eコマースなどのオンラインチャネルと、実店舗や宅配などのオフラインチャネルを通じて、お客様にお届けしています。
さらに、データテクノロジーを駆使し、マーケティングから物流、決済に至るまでのサービスを提供し、今ではAmazonと並んで世界最大級のECカンパニーと呼ばれる企業です。
アリババグループと日本のつながり
アリババグループは、業務拡大につき2008年5月、日本にも支社を設立しました。それがアリババジャパンです。
日本の素晴らしい商品や文化を世界中の人たちに紹介し楽しんでもらうこと、テクノロジーを駆使したビジネスプラットフォームの提供とマーケティングで、日本企業が世界と繋がることを支援することで、地域経済そして日本経済の活性化に貢献することを目指しています。
日本にも大変関わりが深いアリババグループですが、これだけではありません。アリババグループの筆頭株主は日本の大企業ソフトバンクとなっています。アリババグループが創業してまだ無名なころ、創業者であるジャック・マー氏と意気投合した孫正義氏が、たったの6分で多額の出資を決めたという話はもはや神話となっています。
マー氏と孫氏は出資以来20年以上の友人関係です。
Lazadaと業務提携をした日本企業「ペンシル」
大成長を遂げたLazada。そのLazadaの越境ECプラットフォームを活用し、日本にいる出店者の海外展開支援を行うために、2020年11月に業務提携を結んだのが福岡県に本社を置く株式会社ペンシルです。
「インターネットの力で世界のビジネスを革新する」を企業理念に掲げ、新しいインターネットの可能性に向けて挑戦を続けるウェブコンサルティング専門会社のペンシル。Lazada公式の認定「Lazada Partner」として、よりスピーディな越境EC展開を支援してくれます。
Lazada公式の認定パートナーに選出された日本企業
ペンシル以外にLazada公式の認定「Lazada Partner」に選出された日本企業があります。その一つが東京に本社を置く株式会社バベルです。2017年創業とまだ新しい企業で、中国を中心に越境EC販売支援や越境マーケティング支援をしてきましたが、今回提携したことで、東南アジアに対しても事業展開支援を行ってくれます。
さらに、EC市場の拡大にあわせ、世界48の国と地域の消費者にお届けするグローバルECワンストップサービスを提供してきたトランスコスモスも「Lazada Partner」になり、東南アジアへの越境EC支援サービスを行ってくれます。その他4社が2020年11月までに「Lazada Partner」に選出されました。今後も増えていくものと予想されます。
まとめ
この記事では、Lazadaの親会社アリババグループについて、またアリババグループと日本の繋がりについてご紹介してきました。アリババグループが実は日本との繋がりが大変深かったのを知ることが出来たのではないでしょうか。そして、ソフトバンクの孫氏との繋がりにも驚かれたのではないかと思います。日本と関わりが大きいと親近感が沸いてきますね。
Lazadaと認定パートナーを結んでいる日本企業も多く、安心してLazadaを利用できるのではないかと思います。アリババグループが、今後もどのように成長を続けていくのか目が離せません。
