東南アジアで人気NO.1のシェアを誇る巨大ECサイトLazada。東南アジアでは知らない人はいないというくらい人気のECサイトですが、聞いたことが無い方も多くいると思います。
そこでこの記事では、Lazadaのウィキペディアの情報を分かりやすく説明、解説していきます。またウィキペディアに多く登場するアリババグループについてもご紹介していきます。
目次
Lazadaとは
Lazadaは、ASEAN加盟の6カ国（シンガポール、マレーシア、インドネシア、フィリピン、ベトナム、タイ）で、圧倒的シェアを誇る東南アジア最大級のECサイトです。
1日に500万人以上がサイトを訪れており、東南アジアのAmazonとも言われてます。
Lazadaが開設された理由
Lazadaは東南アジアの企業が発信したサービスのように思われがちですが、実はドイツの企業「ロケットインターネット」という企業が設立した会社です。
ではなぜドイツの企業が東南アジアにLazadaを設立するのに至ったのでしょうか。実はLazadaが設立された2012年当時、東南アジアではオンライン消費者市場はほぼ開かれていませんでした。
総人口が6億人ともいわれる東南アジア市場にいち早く目を付けたのがロケットインターネットです。Amazonのシステムを参考に設立したLazadaは瞬く間に反響を呼び、それまで確立されていなかった東南アジアのECプラットフォームを確立させる事に成功。
その後も急成長を遂げ、数年後には東南アジアNO.1のECサイトと言われるようになりました。
Lazadaは東南アジアの6億人とも言われる巨大ユーザーを獲得するために作られましたが、その人口は今も増え続け、現在は世界3位の人口となっている地域となっており、今後もその成長が期待されています。
Lazadaの歴史
前途した通り、Lazadaは2012年にドイツのロケットインターネットによりシンガポールに設立されました。東南アジアに市場拡大を求め設立されたLazadaは大成功を収め、2013年にはロケットインターネット社の約6割の売り上げを作り出しています。
そして2年後の2015年には、13億6000万ドルの年間総流通総額を記録し、この時点で東南アジア最大のECサイトとなりました。
たったの3年で東南アジアだけではなく世界でも有数の巨大ECサイトに成長したLazadaですが、2016年に大きな転機を迎えます。それがアリババグループのLazada買収です。
アリババグループとは？
アリババグループとは中国の大手IT企業で日本ではアリババで知られています。世界的な大企業ですが日本との関わりも深く、筆頭株主は日本の大企業ソフトバンクです。
アリババグループの設立者ジャック・マー氏と面会したソフトバンクの孫正義氏がわずか数分で意気投合し、孫氏がその場で数億円の融資を決定したというエピソードは有名です。
そんなアリババグループはなぜLazadaを買収したのでしょう。
こちらも東南アジアへの市場拡大です。中国のECプラットホームとして成功を収めていたアリババグループは東南アジアへの市場拡大を目指していました。そこで目を付けたのがLazadaです。総額10億ドルともいわれる莫大な金額で経営権を獲得する事に成功しました。
ではその後のLazadaはどうなったのでしょう。
まず行ったのが女性ユーザーの獲得です。女性の利用者が極端に少ない事に着目し、商品や出店者の多くを女性向けのものにしたことで、経営権を獲得した2年後には女性ユーザーが2.5倍に増え、出店者数も5倍に膨れ上がるなど急成長を遂げています。
アリババグループの主な事業内容
アリババグループは中国のオンラインショップや検索サイトのYahoo!中国、電子マネーサイトの事業を行っている世界有数のIT企業です。
その他にも中小企業のマーケットプレイスや、食料品の小売りチェーン店などの運営などその事業は多岐にわたっており、今なお成長を続けている、世界でも注目されている大企業です。
今後Lazadaグループが目指すもの
現在東南アジアを中心としたECサイトを展開しているLazadaですが、最近市場拡大の為スタートしたサービスがあります。それが日本製の商品を販売する「ジャパンモールサイト」です。東南アジアでも人気の日本製商品を販売するサイトをLazada内に設け、販売する事で新しい利用者の獲得に乗り出しています。
このサービスは日本の企業も多く出店しており、サービススタートと同時に大人気のサービスになっています。
まとめ
この記事では、Lazadaのウィキペディアの内容を分かりやすく解説してきました。これまでのLazadaの歴史や今後の展望、親会社になったアリババグループの日本との関係の深さについても分かりましたね。
今後は東南アジアにとどまらず、市場拡大を目指しているLazada。日本でもその名前を頻繁に聞く機会もそう遠くはないかもしれません。
